日本でヨガというセラピーが理解されるために必要なこと

アメリカでも、ヨガというセラピーが医療の現場で認めてもらうために、様々な立場の人々が協力して具体的な努力がなされています。具体的にはヨガセラピスト、ヨガセラピー研究者、心理学者、医師、論文学会、などなど。

日本で同じようなスキームが必ずしも必要とされるかというと、アメリカのアカデミックと産業のあり方と異なるところもあるので、同じスケールを求める必要はないと思います。しかし、米国の努力から学べることは「論理的な説明責任」ということです。
つまり、ヨガ業界以外の人がヨガというセラピーの安全性や効果について、理解してくれ、共感してくれることが少なくとも必要なのです。

ヨガがヨガ以外のフィールドでも役に立つという実例を作っていかなくてはならないと思っています。なので、私個人にできることにはとうてい限りがあるのですが、ヨガが管理職のパフォーマンスに好影響を与えるとか、介護に携わる人々の身体や心の負担を緩和できることとか、スキーやチームスポーツのパフォーマンスに影響を与えるとか、そういうことを発信していけたらと思っています。そして日本でもこれからは、ヨガがヨガになじみがない人にも喜ばれた、という輪を広げていっていただけたら嬉しく思います。